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金谷真吾★日本独占カジノライセンスICO
大学時代に始めた株式投資で20台で億り人達成。

投資家歴20年、投資アドバイザー18年で総運用資産100億円超。

2017年ヤフーファイナンス『株式の達人』で前人未到の推奨株18連勝記録ホルダー。

※3か月パフォーマンス+700%超。トップアナリスト101人中ダントツ1位(2位は+200%台)

投資家最大SNSみんなの株式(みんかぶ)アナリスト、KABUTAN/ヤフーファイナンスで『金谷真吾の注目株一本勝負』など連載。

<みんかぶレポート一覧>
https://money.minkabu.jp/author/auth_kanatani


現在、日本/マカオメインで18社とIT特許法人、飲食店9店舗経営中。


2018年は金融革命期より、香港のブロックチェーンチームでICOラッシュ仕掛けます★


VALUではICO投資仲間との出会いや、ICOに出来るような案件を見つけて投資して行きます★

カジノの次に、自社で2つ、グループでは3つ以上のICOを予定しており、アーリーステージでやったもん勝ちの市場より一早い動きが必要な時期と思って走ってます♪


<経歴/プロフィール>
http://kabudoujyou.com/shingoro_prof/


<関連会社一覧>

【海外法人】
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米国法人FUSIONIA.Inc(フュージョニア) 取締役/CFO
株式会社ウェーブフォース 取締役/CFO

【日本法人】
株式会社みんなの会社 代表取締役CEO/CFO
投資顧問フィデリア投資顧問株式会社 CEO/CFO
株式会社地域活性化マガジン社 代表取締役CFO/COO
株式会社モバチュー 代表取締役CEO
株式会社エンバリーコミュニケーション CFO
株式会社プロパティマネジメントジャパン(PMJ) CFO
合同会社しんごろーファンド代表

【関連子会社】
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みんなのICO
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金谷真吾★日本独占カジノライセンスICOさんが限定公開でアクティビティを更新しました。
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■中国が数万トンの金(ゴールド)を保有していると発表したとき、ドルの暴落が始まる

・・・中国の金(ゴールド)現物の保有量は、公式には数千トンであると発表されています。
しかし、それが本当の数字であると信じている西側のアナリストのほうが、むしろ少ないようです。

もちろん、中国は、1万トンないし2万トンの金(ゴールド)を保有しています。

・・・中国は世界最大の石油輸入国です。毎年1500億ドル相当の石油を輸入しています
もし、中国が石油の購入に、減価する一方の米ドルを使わず、金(ゴールド)で裏付けられた人民元で支払うことを決めたとき何が起こるでしょう。

その日が、ドルの大暴落初日です★

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■森友・加計疑獄と東京オリンピック


政府は、東京オリンピックの当初予算3000億円を、都庁が最終的にはじき出した1兆3900億円の巨額水増し予算を、半ば合意が形成されたかのように既成事実化し、その経済波及効果を32兆3000億円と見積もったことを容認しています。

その理由は、日本企業の400兆円超の内部留保を投資に回すように促し、さらには資金需要を喚起することによって、民間銀行が日銀の当座預金に預けたままにしている準備預金を、大企業への融資や、不動産購入のローンに回すよう促すことによって、出口(なき)戦略--つまり、国債の購入をそろそろ打ち止めする方策を模索しているからです。

しかし、東京の資産バブルは、2020年のオリンピックを待たずして破裂しそうな兆候が出ています。

安倍政権が憲法改正を急ぐあまり、日本株を高値に維持することによって支持率を高止まりにしようと、日銀に急激な異次元の量的緩和に踏み切らせた反動が早くも起こっているのです。

アベノミクスは、米国の株高のために駆り出されました。

そして、海外のヘッジファンドは、暴落させるタイミングを虎視眈々とうかがっています。

日本のほうが、ヨーロッパより米国より、いっそう深刻です。米国の金融システムはすでに災害の危機に瀕しているのです。

米・財務省は、3月15日の期限到来後も借り入れを続け、今後、数ヵ月はデフォルトを回避することが可能になりました。
しかし、それも2017年9月末の会計年度末までことで、それ以降は再びデフォルト危機が叫ばれることになります。

前述したように、ちょうどその時期に、FRBは国債などの資産購入への再投資を停止することになっています。
米国は、内部から完全に分断されてしまったのです。

「今年後半か遅くとも来年に、生涯で最悪のクラッシュが起こる」-ジム・ロジャーズ
・・・ジム・ロジャーズのもっとも最近の警告は、ビジネス・インサイダーのCEO、ヘンリー・ブロジェット(Henry Blodget)のインタビューで言ったことです。

そこで彼は、「生涯で最悪のクラッシュが起ころうとしている」と切り出しました。


今度の彼の警告は、「今年後半、(遅くとも)来年までに大規模な株式市場の暴落が起こる」と、タイムラインを提示してきました。

6月9日のビジネスインサイダー(BI)から、以下、要点を抜粋します。

BIのブロジェット: 「テレビの視聴率というものは、クラッシュが始まるとともに上昇していくようです。
そこで、それは、いつ起こり得るのでしょう?」

ロジャーズ:「今年(2017年)後半、あるいは来年・・・」

BIのブロジェット:「今年後半、あるいは来年ですか・・・」

ロジャーズ:「そうです、そうです、メモしておいてください」

BIのブロジェット:「それを引き起こすきっかけとなるのは何でしょう?」

ロジャーズ:「面白いのは、こうしたことは、常にわれわれが注意していないところから始まるものだ、ということです。

2007年に、アイスランドは破産しました。
ベアー・スターンズは破綻しました。 リーマン・ブラザーズも破綻しました。
破綻は、そのように螺旋を描いて連鎖します。
こうしたことは、常にわれわれが意識していないところで起こるものです。

私には、どれが崩壊の引き金になるのか分かりません。
今度は、破綻した米国の年金制度かも知れません。

それは、われわれが一顧だにしない国から始まるかもしれません。
あらゆる可能性を想定しなければなりません」。

BIのブロジェット:「今度のクラッシュは、どれくらいの規模になるとお考えですか?」

ロジャーズ:「あなたの生涯で最悪のものとなるでしょう」

BIのブロジェット:「今までにも、最悪のクラッシュはありました」

ロジャーズ:「今度のクラッシュは、私の生涯にとっても最悪のものとなるでしょう。
私は、あなたより年上で多くの経験を持っています・・・。それは、本当に深刻な事態となるでしょう」

BIのブロジェット:「それは怖いですね」

ロジャーズ:「ええ」

BIのブロジェット:「われわれを救うことはできるでしょうか?」

<省略>

ロジャーズ:「そう、だから私はアジアに引っ越したのです。私の娘は、来るべきことに備えて、中国語の標準語を話すようになりました。   

政府は機能せず、政党は消失します。そして、国家は破綻するでしょう。

アイスランドが破綻しましたが、それ以上の規模の崩壊が、そこここで起こるでしょう。
長く続いた企業も同じです。リーマン・ブラザーズは150年続いたのです。博物館や病院、大学、金融機関なども例外ではありません」

・・・「それならそれで少しでも長引かせたい。われわれは何を準備していいかさえ分からないままだ」・・・人々の偽らざるつぶやきです。

商業向けローンの急激な減少は不況の明確なシグナル
・・・「ローン(資金の貸し出し)の供給が逼迫しているか、ローンの需要が減少しているかにかかわらず、商業向け・産業向けローン(Commercial and Industrial Loans)の残高が減少に転じると、不況はすでに進行中であるか、すぐに始まります」・・・

たとえば、今年に入ってから「サブプライム自動車ローンの延滞率が過去7年で最高水準」に達しました。
米サブプライム自動車ローンの貸倒率は金融危機以降、最高となっています。

すでに自動車ローンは右肩下がりのカーヴを描いて減少しています。
住宅ローンの貸し出し残高も減少を続けています。その他、すべての貸し出しは減少に転じています。

連邦準備制度理事会(FRB)が公表した銀行ローン最新版報告によれば、年初では、前年同期比で7%の増加となっていたものが、3月末には3%、4月末には2.6%と一方的に減少を続けており、年率換算では、わずかに1.6%であることが分かりました。

これは、2011年以降最も低い伸び率です。

とりわけ重要なのが、ローン残高が減少していく速さです。

FRBが、今年3月以降のデータを公表したとき、さらにローン残高が減少していれば、「なぜFRBは、9月から金融引き締めを断行するのか」と訝しがる米国人が大勢出てくるでしょう。

米国の経済崩壊は間違いなく迫っています。そして日本も・・・

ジム・ロジャーズは言いました。
「その規模は私の生涯で最悪の崩壊になるだろう」・・・

■「米国のスーパーバブルは、はじける寸前にある」


ケイシー研究所のタグ・ケーシーは、「このスーパーバブルは、はじける寸前にある」という記事の中で、このように書いています。

「インフレ」という言葉は、もっとも誤用されている言葉のひとつである。
その本当の意味を考える人は、ほとんどいない。

「インフレとは何か」と訊かれると、人々はこう答える。
「それは、モノの値段が上がることです」・・・

それは完全な間違いだ。原因と結果を混同しているから、そうした間違いを犯す。

「インフレ」とは、マネー・サプライ(通貨供給量)の増加のことである。
マネー・サプライ(通貨供給量)が、モノの実質的な価値より上回ったときに値段が上がる。

この簡単な理屈を、人々は忘れている。

・・・どの国の中央銀行も、「小幅なインフレは良いインフレであるから、中央銀行はそれを目指す」と言っている。

とんでもない!
貯蓄こそが資本創造の基礎になっているにも関わらず、「インフレ」は貯蓄の価値を破壊してしまうからである。

「小幅なインフレは良いインフレである」と主張している人々は、とても危険な人々であると認識しておくことが大切だ。

・・・連邦準備制度理事会(FRB)は、去年の暮、2017年中に3度の利上げを見込んでいると発表しました。
そして今日もまた、今年の年末に向けて、金融引き締め政策を継続する考えを明らかにしました。

具体的には、今年の9月から債券への投資を段階的に縮小(再投資の縮小)し、4.5兆ドル規模のバランスシートの縮小に着手することによって、利上げに誘導すると言っているのです。

■ジム・ロジャーズのもっとも新しい警告

ビジネス・インサイダーのCEO、ヘンリー・ブロジェット(Henry Blodget)のインタビューで言った「生涯で最悪のクラッシュが、今年の後半か遅くとも来年に起ころうとしている」

始まったスペインの銀行の連鎖的な破綻
かねてから「破綻秒読み」と報じられてきたスペインのポプラール・エスパニョール銀行(Banco Popular)が、6月6日、とうとう市場から「破綻不可避」のジャッジを下されました。

これに対して、間髪おかずにスペインの銀行の中で最大の資産を持つサンタンデール(Santander)銀行が買収による救済を発表したことで、EU市場の混乱を未然に防ぐことができたようです。

・・・英国紙のテレグラフは、スペインの銀行の破綻は、「ヨーロッパの新しい金融危機の始まりかもしれない」とバズリ指摘しています。

・・・この銀行の破綻は、投資家に次の新たな懸念をもたらしました。
ポプラール・エスパニョールと同じように、「大きすぎて潰したくても潰せない銀行」が他にも出てくるのではないか、ということです。

・・・ウォルフ・ストリート(Wolf Street)の創始者、ウォルフ・リッヒャー(Wolf Richter)によると、多くの人が、すでにリベルバンク (Liberbank)を、非常に脆弱な銀行として“特定している”とのこと。

ECBがユーロ紙幣の印刷を止めれば、すぐにイタリアは破綻する
イタリアの場合は、より深刻です。

ケイシー研究所(Casey Research)のニック・ギアムブルーノ(Nick Giambruno)は、はるかに大きなバブル崩壊(スーパー・バブル崩壊)が迫っていると警鐘を鳴らしています。

ケイシー研究所とは、「来たるべき金融崩壊が(内戦の)引き金になるだろう。 金融危機によって、もうすぐ米国本土で内戦が始まる」と断言した米国の有名なベストセラー作家で投資家のダグ・ケイシー(Doug Casey)が主宰する経済・金融専門のシンクタンクです。

・・・ECBは、かれこれ6年以上も、スペインとイタリアの国債を購入し続けています。
そのお陰で、欧州発の債務危機が他のEU諸国に広がるのを防ぐことができたのです。

・・・ケイシー研究所のニック・ギアムブルーノは、このように言います。

「イタリアの銀行は、推定2300億ユーロ相当のイタリア国債を保有している。
イタリア国債の唯一の大口の買い手であるECBが身を引いてしまえば、すぐさま、イタリア国債は暴落し金利は急騰する。
今後の債券の暴落がイタリアの銀行のバランスシートを壊滅させ、イタリアの銀行の墓場ができるだろう」。

■アベノミクスはウォール街への利益誘導で、その役目を終えた

FRBは、2008年のリーマンショック以降、果敢に資産買入れ繰り返して、総資産をそれまでの9000億ドルから4.5兆ドルまで増大させました。

もっとも、FRBによる資産購入プログラムが本格的に始まったのは2012年暮からのことです。これは、安倍政権の誕生と軌を一にしています。

つまり、安倍政権の誕生は、ウォール街とワシントンによる計画であって、アベノミクスを支援することによって、株高を演出するためだったのです。

・・・言われているように、アベノミクスは幻想どころか、ウォール街の国際銀行マフィアが日本の国富をバキューム・カーのように吸い上げることを目的にした悪性プログラムに過ぎないのです。

アベノミクスの本質は、異次元の量的金融緩和によって完全に返済不能なまでの天文学的な借金を日本政府に負わせ、「円」の購買力を減価させることです。

つまり、日本の国民をより貧乏にして日本政府に対する依存度を高めることなのです。

この方法を、中央銀行のカラクリを暴いている米国の専門家たちは、「漸進主義(クリープ・インクリメンタル)的アプローチ法」、もしくは、「増加的アプローチ法」と名付けています。

「増加的アプローチ法」は、バラク・オバマが、5000万人もの米国民をフード・スタンプに依存させることに成功した手口です。

「漸進主義(クリープ・インクリメンタル)的アプローチ法」にしても、「増加的アプローチ法」にしても、国民に気づかれないように、段階的に国民を貧乏にしていって、最終的には政府の庇護なしには国民生活が成り立たないようにしてしまうのです。

■トランプは銀行の破綻に備えている

フォーチュンは、「トランプの経済は、すで大きな不況に突入したようだ」という見出しの記事を掲載しました。

5月21日に投稿されたゼロヘッジの記事では、FRBの最新のレポートを取り上げて、米国が新たな景気後退に入ったことを説明しています。

・・・金融業界の投資分析を行っているFinMasonのCEO、ケンドリック・ウェークマン(Kendrick Wakeman)は、今年3月13日のCNBCに次のように述べています。
「株式市場を歴史的に見てみると、平均8〜10年ごとにクラッシュが発生しており、そのときの平均損失は約42%と記録されている・・・」。

しかし、42%という数字は、あくまで平均値であり、1929年10月24日のブラック・チューズデーを皮切りに始まったウォール街大暴落では、最終的にNYダウが90%も暴落したのです。


トランプの大統領選勝利直後から、大変、興味深い現象が起こっています。

・・・トランプ政権の本格始動と同時に、今までの円安ドル高基調が反転して、円高ドル安基調に変わったにも関わらず、円建ての金(ゴールド)の値は下がらないという奇異な現象が起こっているのです。

つまり、日本の金(ゴールド)市場には、欧米の金(ゴールド)市場以上に急速に資金が流入していると考えることができます。

しかし、もっと大きな要因は、金(ゴールド)をいったん買ったら、そのまま市場に出さずに退蔵してしまう巨大な買い手が存在するということなのです。

それは、言うまでもなく、中国、ロシア、そしてインドです。


インドの廃貨政策の本当の目的は、国民が保有してる金(ゴールド)を合法的に没収すること
金(ゴールド)市場の方向性を決める世界一権威のあるワールド・ゴールド・カウンシル(WGC)の最新の需要報告によると、金(ゴールド)の現物の世界的な需要は、2017年の第1四半期では対前年比9%増と報告されています。


米国から流出した金(ゴールド)のほぼ3分の2がアジアへ
・・・米国が保有する金(ゴールド)は、次々と放出されており、それはアジアへ怒濤のように流れ込んでいます。

2017年に入ってからの最初の2ヶ月間の米国の金(ゴールド)総輸出量は合計101トンでした。
それは、2016年の1年間の流出量56.5トンを大幅に上回る量です。

いったい、これだけの大量の金(ゴールド)は、どこに向かっているのでしょう?

それはアジア・・・米国から流出した金のほぼ3分の2がアジアで終着しています。

・・・中国は、明らかに世界の金市場でますます支配的な力を手に入れようとしています。

中国における金(ゴールド)の消費は、2017年の第1四半期で14.73%増となりました。
中国の投資家は、"金色の棒"を高値でも買っています。

中国の金(ゴールド)に対する貪欲さは、とどまるところを知らず、2016年の第1四半期に世界の金(ゴールド)現物需要を9%増加させるのに寄与しました。

日本では、金塊の強奪事件が起きていますが、これもまた、アジアへの密輸ルートに乗せられるのでしょう。

・・・一方、米国は、金(ゴールド)が枯渇し始めています。
2017年1月と2月の金鉱山の生産量と米国が輸入した金(ゴールド)の輸入量をトータルしても、わずか80トンにとどまっています。

言い換えれば、米国の金(ゴールド)市場は、今年の最初の2ヶ月間で赤字状態になってしまった、ということなのです。

いったい、金(ゴールド)市場で何が起こっているのでしょう?

この答えは、投資アナリストのスティーブ・アンジェロ(Steve St. Angelo)が出しています。
「誰かが、支払いに充てるため(あるいは、借金の清算をするため)、米国の金庫から大量の金塊を引き出して、アジアに金(ゴールド)を輸出しなければならなかった」ということ。

「・・・アジアは、まだ本当の通貨としての金(ゴールド)の役割を十分理解しているため、米国から代価としての金(ゴールド)を喜んで受け取っている」と彼は説明します。

そう言えば聞こえはいいのですが、つまり、「ドルでは受け取りたくない」というアジアの明確な意志表示に他ならないのです。

市場の過熱感を示す指数や、暴落を示すの恐怖の指数が次々と危険信号を送りはじめている。
「2018年前半に市場の大崩壊が始まる」と警告する専門家たちの予測をもう軽視することはできなくなっている。

■ストラティジストたちが口をそろえて警告する「2018年前半の債券市場の大崩壊」


バンク・オブ・アメリカのマイケル・ハートネット(Michael Hartnett)は、最初から、「市場の大幅な修正は予想より早まる」という見方を示してきましたが、今では、さらに早まって、「株価の瞬間的暴落(フラッシュ・クラッシュ)」は2018年の前半に起こる」と警告するようになりました。

もっとも、株価だけではありません。

ミント・パートナーズ(Mint Partners)のストラティジストであるビル・ブレイン(Bill Blain)は、「2008年の金融危機から10年が経とうとしているが、いまだに市場は調整が十分ではない。今度は、債券市場に騒乱を来たすことになるだろう。それは、大規模なクラッシュだ」と述べています。

・・・「(全面的な)崩壊は債券バブルがはじけたときに始まる。それは、流動性が失われたことによって引き起こされる」ということです。

2018年、日本は、とうとう禁じ手の財政ファイナンスに踏み切って、大崩壊を先延ばしにしようとするでしょう


エゴン・フォン・グレヤーズは、「まもなく、銀行は顧客から預かっている資産を頑として保持するような態度に出るはずだ。今のところ、そんなことは『ありえない』と考えている人がほとんどだが、それほど遠くない将来に、破綻した銀行が顧客に資産を引き渡す立場にないことが人々にも理解されるだろう」と述べています。


投資家たちが、ことあるごとに心の中で呪文のように唱えている格言-「相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中で育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」・・・まもなく祭りは終わります。

株式・FX・仮想通貨はボットとAIに支配されている③

http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-5409.html

株式・FX・仮想通貨はボットとAIに支配されている③

ビットフィネックスとコインベースのジーダックス(GDAX)との間のアービトラージは、ボットによるもの。おそらく、3月までは持ち合い相場。ダウントレンド継続か・・・(※この記事は、メルマガ第2...

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株式・FX・仮想通貨はボットとAIに支配されている①②

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株式・FX・仮想通貨はボットとAIに支配されている①②

今年からは、ボットと人工知能相手のトレードを余儀なくされる。(※この記事は、メルマガ第243号パート1、パート2の2本の記事のダイジェストです。全文はメルマガでお読みください)...

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【残り3日★】ICO参加権利確定日(一般参加権利)まであと3日♪ヤバイレベルの案件になってます^^
ICO=危険のイメージから、ICOなのに調達資金でICOバブルに分散投資したり、世界の信託銀行と組んで安全なシームレスネットワーク作り、更に、コイン購入者には参加グループのあらゆる利権/版権がシェア!会員権にするだけで相当額の保全までついてローリスクで楽しく参加し、更に異業種で儲けられる利権たっぷり♪
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